
2023年、世界で53.5億人が合計305億台のデジタルデバイスを使用-1人あたり平均で約6台のデバイスを保有―していた。デジタル技術は今や私たちの日常に不可欠な存在であり、仕事の進め方やコミュニケーションのあり方、さらには世界との関わり方までも大きく変えている。その中でも人工知能(AI)の存在感は急速に高まっている。AIは産業界を変革し、新たな可能性を切り開いている一方で、AIの影響力が拡大するにつれ、その環境への負荷も増大しているのが現状だ。こうした背景から、「AIの環境への影響は最終的にプラスなのか、それともマイナスなのか?」という重要な問いが、今まさに浮上している。
| ・AIとデジタル技術の利用拡大 ・AIは環境にとって脅威か、それとも恩恵か? ・手薄なサステナブルAIを取り巻く規制 ・企業がサステナブルなAIの活用を推進するには? ・デジタル技術による排出量を計算する ・デジタル・フットプリントの重要性を認識し、すべての従業員に対してデジタル責任を推進する ・AIの必要性の再考 ・まとめ |
AIとデジタル技術の利用拡大
AIは製造業や物流、ヘルスケア、エンターテイメントなど、多岐にわたる産業に急速に浸透している。多くの企業はAIを活用して業務を計画・最適化し、エネルギーやコスト、リソースの削減を行っている。以下は、公表されているAIによるエネルギー使用量の削減事例である。
AIは単独でも商業ビルのエネルギー消費と炭素排出量を8%から19%削減できる可能性があるが、低炭素電力源の導入やエネルギー政策と組み合わせることで、さらに大幅な削減が期待できるとされる。
楽天モバイルは、ネットワークの消費電力を25%削減できるAIモデルを開発した。
三菱UFJは、エネルギー消費を可視化し、施設ごとに最適な省エネ対策を提案するAI搭載サービス「Enneteye」を、全国の200施設で導入。一年間の試験導入の結果、冬季の電力消費量を9%、夏季には7%削減することに成功している。
環境の観点から見ると、AIはすでに汚染の監視や、生物多様性の状況を把握、気候現象の予測などの分野でも活用されている。このような取り組みはAIがパターンを検出し、研究者にデータを提供することで、環境保全にプラスの影響をもたらす取り組みを支援している事例だ。
一方、現在の「AIブーム」と呼ばれる時代には…
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