信託精神に学ぶ、未来志向の価値づくり｜金井司 氏｜三井住友信託銀行株式会社 サステナビリティ推進部 フェロー役員

今日は金井さんの想いをぜひ、お話いただければありがたいなと思っています。私のファシリテートにかかっていますね（笑）。

こちらこそよろしくお願いします（笑）。

さっそくですが、金井さんはいつ三井住友信託銀行に入行されましたか？

1983年です。

その頃はまだ、世の中にサステナブルという概念はそれほど広まっていませんでしたよね。1984年に国連が「環境と開発に関する世界委員会（ブルントラント委員会）」を設置して、委員会が終わる1987年に公表された「Our Common Future」という通称ブルントラント報告書でサステナブルという概念がより具体的に書かれました。その後、1992年にリオデジャネイロで開催された「国連環境開発会議（地球サミット）」でより広まったと思うんです。

そういった時代の空気感の中、日本ではとても早い段階から、金井さんは三井住友信託銀行でサステナビリティ領域に関わってこられました。それは心の中に「今後の社会はこういう動きになる」という感性を持っていらっしゃったからではないかなと思ったんですが、ご幼少の頃や学生時代から関心があったんですか。

子どもの頃から、周囲と考え方が合わないことが多くありました。自分ではごく普通と思っていることが、周りの人たちはどうもそうは考えていないのです。一方で、外の世界にとても興味があり、自ずと日本と海外の常識がかなり違うことに気付き、おかしいと思うようになりました。高校の時にその思いを作文に書いて提出したものの、先生から何の反応もなく、がっかりした記憶があります。

会社に入ってサステナビリティを知り、共鳴し業務を立ち上げたのですが、またしても周囲とのギャップに直面し、苦難の始まりとなりました（笑）。

孤立した環境で独自に進化する「ガラパゴス」ともいわれるように、日本は地理的に島国で孤立し、自国中心のものの見方をしている。金井さんは若いころから、「本当にそれがいいのか」と、客観視、俯瞰視していたということですか。

東洋の片隅ではなく、グローバルに開けたところに普遍性があるという感覚はありました。勿論、内容を精査する必要はありますが、不可逆的に国際コンセンサスが形成されたなら、それには真摯に取り組む必要があると感じていました。石炭火力発電がその典型で、今の方針を維持できないのは自明の理なのに、なぜ日本は方向を変えないのか不思議で仕方がありませんでした。

日本に資源がないのは明白ですね。資源が産業の基盤となっている時代に、日本はそれを輸入で賄って技術で花を咲かさないといけない。でも技術面から考えたとき、例えば先ほどの石炭火力の例で言うと、二酸化炭素（CO2）の排出量が多い石炭産業にいつまでも注力していたら、他国にどんどん遅れをとってしまうでしょう。そういうグローバルな視点がないですよね。なぜでしょうか？

一種の思考停止だと思います。現状維持のベクトルがすごく強い。海外でどうあろうが、科学的にどうあろうが、関係がない。固定観念や空気感をつくり上げてしまっている。それを否定する正論は、「空気を読まない」ということにすらなってしまうんです。

三井住友信託銀行は、2018年、国内外の石炭火力発電事業へのプロジェクトファイナンスに対し、原則として新規融資をしない方針を統合報告書で明らかにしました。邦銀ではかなり早かったと思います。すると大手メディアから取材の申し込みがあり、「本当に書いていいんですね」と何度も押念され、「空気」形成のメカニズムの一端に触れた気がしました。社内においても、具体案件の審査になるとすんなりといったわけではなく、毎回、相当な議論がありました。そこでは、「ビジネスではなく、環境問題として何が正しいか考えませんか。」と正論を吐きました。

三井住友信託銀行の常務執行役員の方から「あのときは疑問に思ったこともあったけれど、今はさすがだと思っている」と伺いました。

当時の私は日本が石炭火力政策を変えるのは流石に時間の問題だと思っていましたし、実際そうなりました。一方、多くの企業が、気候変動問題を深く掘り下げないままに、昨日までの方針を180度変えました。これも、また「空気」でした。