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SRI、ESG投資に関心が集まっていますが、様々なインデックス(指標)はどのように評価されているのでしょうか?

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代表的なインデックスだけを見ても、企業へのアンケートを実施する、企業の報告書などの公開情報から独自指標を用いて評価するなど、インデックスごとに評価方法は様々です。

SRI、ESG投資とは?

SRI(Socially Responsible Investment)とは社会的責任投資と訳されます。ESG投資の「ESG」とは環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)の略です。いずれも、業績だけでなく、環境や社会に対して配慮している企業を重視した投資方法のことです。

企業のCSRの取り組みや企業情報開示への関心が広がる背景には、従来の財務情報に加えて社会的責任を積極的に果たしているかを投資判断材料とする傾向の世界的な高まりがあります。社会責任投資家(Socially responsible investor)は、企業が環境問題に取り組むことや社会問題の解決に貢献する義務を果たすことは、「長期的な企業価値を高め、持続可能な社会の創造に貢献する」との考えに基づいて投資を行います。

SRI・ESG投資における判断手法・基準

具体的な投資判断の手法として、ネガティブスクリーニング(特定の業界・業種を投資先から排除)やポジティブスクリーニング(ESG課題への対応の評価が高い企業を積極的に投資先に選定)の他、テーマ型投資(気候変動対応度、エコ関連事業・再生可能エネルギー・クリーンテクノロジーの推進など)、シェアホルダーエンゲージメント(株主が企業活動、特にESGについてポジティブな提言を行い、企業に行動を促す手法)への対応度合による評価などがあります。

企業の社会的責任への配慮度を示す指数であるSRI/ESGインデックスは、株式市場全体に対する比較に使われるだけでなく、インデックスに採用されることで社会責任投資家の投資対象になる可能性が高まります。

代表的なSRI/ESGインデックス
インデックス名 特徴
Dow Jones
Sustainability Index (DJSI)
・経済・環境・社会の3つの観点から企業の持続可能性を評価。
・地域、業界別、ワールドインデックスを発表。
・時価総額で世界の上位2500社が評価対象。
・DJSIワールドは各業界の上位10%企業から選出。
FTSE4Good
Index Series
・企業へのアンケートはせず、独自のESG選定項目により市場のデータで評価。
・ネガティブスクリーニングを取り入れ、兵器製造会社や煙草製造会社は対象から除外。
・FTSE4Good Global Indexは世界25か国803社、日本企業176社選出。(2016年1月現在)
Climate Disclosure Leadership Index:CDLI
Climate Performance Leadership Index:A List

・全世界5000社の気候変動への戦略やCO2 排出量に関する対応から、気候変動に対する情報開示推進企業(CDLI)とパフォーマンス先進企業(Aリスト)を選出。
・日本企業は調査実施500社に対し、2015年の回答率は49%
・日本企業はCDLI25社、Aリスト8社選出。(2015年)
企業に求められる対応は?

全世界の金融資産のうちSRI投資戦略を採用する運用額の割合は、2014年には30%まで拡大しています。日本市場での運用は比較的遅れていると言われており、グローバル企業には早急な対応が求められています。2015年には、1兆ドルという世界最大規模の年金積立金を運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が国連の責任投資原則(PRI)に署名したことにより、国内でもSRI・ESG投資への注目は高まっており、企業には様々なSRI/ESGインデックスを効率的かつ戦略的に活用し、CSR戦略に組み込むことが重要となってきています。

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執筆者プロフィール

inomata.jpg猪又 陽一 (いのまた よういち)
アミタ株式会社 
環境戦略デザイングループ
環境戦略支援チーム シニアコンサルタント

CSRレポート比較サイト「CSR JAPAN」元編集長。1970年生まれ。1994年早稲田大学理工学部卒業後、株式会社ベネッセコーポレーション入社。教材編集やダイレクトマーケティングを経験後、外資系ネット企業やベンチャーキャピタルを経て株式会社リクルートキャリア(旧リクルートエージェント)で新規事業を軌道に乗せた後、アミタに合流。環境・CSR分野における仕事・雇用・教育に関する研究。環境省「優良さんぱいナビ」、企業ウェブ・グランプリ受賞サイト「おしえて!アミタさん」、「CSR JAPAN」等をプロデュース。現在、企業や大学、NPO・NGOなどで講演、研修、コンサルティングなど多数実践中。環境新聞「CSRの光と影」(2013年4月~2014年11月)連載他。

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