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2018年、オムロン株式会社は、自社の2020年までの環境分野への取り組みを掲げた「グリーンオムロン2020」の目標を見直し、2050年までの気候変動に対する中長期目標の策定を行いました。 アミタ株式会社は外部コンサルタントとして、本プロジェクトに参加させていただいております。同社が主眼に置かれたのは、社員一人ひとりから経営まで、全社が納得できる企業理念とリンクした目標の策定です。 環境ビジョンの見直しや目標の設定は一体どのように行われたのか、そしてどのような成果を生み出したのかを、オムロン（株）サステナビリティ推進室の貝崎勝氏と杉井勝彦氏に伺いました。 前編では、目標策定のきっかけや、目標達成の具体的な手法についてご紹介します。
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世界に先駆けてサステナビリティ経営を開始、実践し続けている、タイルカーペットの製造・販売を行う「インターフェイス」社。同社は、1994年より、事業活動を通じた環境負荷ゼロに取り組む"ミッション・ゼロ※1"を掲げ、2017年には"※世界中で最もサステナブルな企業" の3位にランクインしています。今回は、インターフェイス ジャパン カントリーマネージャーの福元氏に、同社の取り組みを伺いました。
革新的な技術開発によって、様々な環境・社会課題の解決に取り組んでいる富士通株式会社（以下、富士通）。グローバルICT（情報通信技術）企業として幅広いプロダクツ・サービス・ソリューションを提供する同社では、2017年5月に2050年に向けた中長期環境ビジョン：FUJITSU Climate and Energy Visionを策定。「デジタル革新を支えるテクノロジーやサービスによって脱炭素社会の実現と気候変動への適応に貢献するとともに、2050年の自らのCO2排出のゼロエミッションを実現する」というチャレンジングな目標を掲げています。 中長期環境ビジョンの策定において、その描き方や社内調整といったプロセスで壁に突き当たる企業が多い中、特徴的なビジョンを打ち出すことに成功した同社環境・CSR本部長の金光様、環境企画統括部統括部長の前沢様に、その経緯やポイントをお聞きしました。
企業が持続的に成長していくためにどのような情報開示をするべきかについて、国際統合報告評議会（IIRC）統合報告フレームワークパネルのメンバーである、公認会計士の森洋一氏にお話をうかがいました。【後編】
企業が持続的に成長していくためにどのような情報開示をするべきかについて、国際統合報告評議会（IIRC）統合報告フレームワークパネルのメンバーである、公認会計士の森洋一氏にお話をうかがいました。【前編】
